東海地震が起きたら浜岡原発はどうなるの?安全?
フィリピン海プレートは、毎年日本列島の下に沈みこんでいます。東海地震は、海溝・沈み込み帯の地震で100年から150年の周期でプレート境界型巨大地震が起こっています。
ひずみの蓄積と解放というサイクルで周期的に繰り返される巨大地震は、起こるかもしれないのではなく確実に起こる地震なのです。静岡県御前崎沖を震源とした東海地震と三重県伊勢湾沖を震源とした東南海地震の発生確率は、70〜80%。阪神・淡路大震災 の15倍の被害が
起こると予想想定されているだけでなく浜岡原発で事故が起こった場合最悪で深刻な被害になると考えられています。
- 1498年(明応7年) 明応東海地震 M8.4
- 1605年(慶長10年) 慶長地震(東海・南海・東南海連動型地震) M7.9
- 1707年(宝永4年) 宝永地震(東海・南海・東南海連動型地震) M8.4
- 1854年(安政元年) 安政東海地震 M8.4
- 1944年(昭和19年)12月7日 昭和東南海地震 M7.9
- 1946年(昭和21年)12月21日に、昭和南海地震 (M8.0)
昭和19年昭和東南海地震昭和21年の昭和南海地震は、東南海地震で安政の東海地震から150年が経過した今東海地震は、いつ発生してもおかしくない状況です。
東北大震災では、津波により人が流され家が流され東京電力の福島原発(福島原子力発電所)の冷却装置が壊れ放射能汚染が拡大し野菜や米、水から放射能物質が検出され6年経ったいまでも福島産は敬遠され風評被害はおさまっているとはいえません。
浜岡原発の直下に活断層
静岡県御前崎市には、浜岡原発(浜岡原子力発電所)が存在します。直下には、
活断層があるとされています。中電(中部電力)は、国の基準である地震の加速度を表す数値
800ガル(関東大震災は、330ガル、阪神大震災では、800ガル)1000ガルを想定して耐震性を強化し、東日本大震災のような津波を想定して8メートルの防波堤を22メートルの高さまで上げる計画をたてました。しかしどれだけ安全対策をしても自然の脅威に逆らうことはできないし原子力発電所が全面停止になったとしてもそこに核がある限り安心ということばは存在しないのです。
チェルノブイリでは、300キロ圏内に放射能の影響が残りました。
福島原発事故が発生した時、30キロ圏内から5キロ圏内は、原子炉冷却水の喪失や炉心溶解(メルトダウン)が生じたとき放射性物質が拡散するので避難する地域。東京電力福島第1原発事故では、放射性物質は、約20キロ圏に及んでいます。専門家のはなしでは100キロ圏内に住む人々にはガン発症のリスクが増加するといわれています。
現在は全面停止中の浜岡原発、利権の象徴のように思われてきた発電所も活断層の真上にあること、柔らかい岩盤のうえに建てられいることを事故が起きてからでは遅すぎるし事故が起こる前に被害を最小限に食い止める努力をしないと日本本土が全滅なんていうことにも成りかねない話なのだと思います。地震や津波による被害で福島第一原発のようなメルトダウンが起こる可能性の方が高いだろうし・・100キロ圏内からはずれているから大丈夫という考え方は捨て去ったほうがよさそうです。
エネルギーコストが低い原子力発電
エネルギーの発電コスト
原子力発電の必要性
- 原子力発電では二酸化炭素を排出しないため、地球温暖化防止に役立つ
- 原子力発電所が建設されることで過疎地化を防げる
- 原子力発電があると電気代が安くなる
原子力発電で発生したエネルギーは何に使われるのか?
温水便座・エアコン・ドラム式洗濯機(乾燥)
衣類乾燥機・食器乾燥機・照明・テレビ・ホットカーペットパソコン
ブラウン管テレビ掃除機蛍光灯照明電話電話子機ガス給湯器
原子力に依存しないために家庭で心がけたい節電

家庭では、エアコン冷蔵庫照明器具に電気がかかっていることが分かります。こまめに節電することで電気代の削減につながります。

家庭での電気は、欠かすことのできないものばかりですが意外とかかっているのが、待機電力。待機電力はコンセントに接続された家電製品が、電源の切れている状態(待機時)で
消費する電力のことでオーディオ・ビデオ製品や、給湯器、エアコンなどを使わないときは主電源を消すことで節電になります。
ただしコンセントやプラグの抜き差しは、頻繁に繰り返すとコンセントとの接続部が緩んだりプラグが外れやすくなるだけでなく接触不良での出火や漏電、感電にもつながるので注意しなければなりません。

家庭での待機電力でガス給湯器エアコンの待機電力は高いので時間や季節によっては、使用しないときの待機電力を節電する意識を持っていたほうが良さそうです。
東南海地震に備え今できることを考える
東海地震(とうかいじしん)は、駿河湾内を震源にした海溝型地震。東南海地震が発生したのは、昭和19年12月7日。愛知・三重・静岡・岐阜・和歌山・大阪・奈良7府県に大規模な被害をもたらしました。
歴史的にみても岩盤のズレによる地震は100年に1度は繰り返し発生しています。駿河トラフ沿いを震源とする地震は、いつ起こってもおかしくない状況です。平成29年(2017年)の時点で前回の地震から73年目を迎えているので今後30年の間に起こるかもしれないのではなくて確実に起こることを想定しておいたほうが良いといえます。
専門家のあいだで心配されているのは、西日本全域に被害をもたらす超広域震災(東南海・南海地震)。今後30年以内の発生確率は、東南海地震が70%。南海地震が60%。被害を拡大させないためにも情報収集の手段と地域のコミュニケーションが大切です。まずは、自分自身を守り家族を守り地域で助け合わなければいけません。
電話回線がつながりにくくてもインターネット回線は、つながりやすいので高齢の家族にも日常的に使いこなしていてもらうといざというとき安否確認がスムーズにできるので「備え」になります。発生してから準備するのではなく何もないうちから備えておく、非常食や飲料水の準備ももちろん大切ですが防災の基本は、意識からです。
東海三県の建物全壊被害
南海トラフ地震は、マグニチュード8レベルが想定されており東海地方に甚大な被害をもたらすと考えられています。
全壊被害は。愛知県で9万4000戸、三重県で7万戸、岐阜県で3万5000戸といわれています。震源地に近い静岡県は東名高速道路や鉄道道路の寸断された場合、関東地方、関西地方に大きな影響を与えます。被災地でなくても物流が滞るのは、間違いありません。必要なものは、普段から買い揃え準備しておきましょう。
不安に煽られた消費者は、消耗品を買い占め、買いだめ、買い漁る
東日本大震災のときは、被災地以外の地域でも不安に煽られ買い占めが起こりました。インターネット通販でも非常食を購入するのは半年待ちで電池やお水も普段通りに調達できませんでした。
地震や津波などが発生すると工場の倒壊のほか国道や高速道路が寸断されたら物流が滞ります。静岡には、製紙工場があるので日常から多めに備蓄していくといざというときあわてません。
値上がりによる駆け込みの買い占め。
トイレットペーパーやティッシュペーパーが2017年5月1日から値上げをするとアナウンスされると消費者の大量買いがはじまりました。トイレット・ペーパーやティッシュペーパーは、余分に買い置きしていても腐るものではないせいか躍起になって買いだめします。我が家は、大家族なので、1日1ロール〜2ロール(ダブル)1週間で18ロール。生理のときは、減りが早いです。1ヶ月18ロールを4つ使うとして354円×4つ=1416円(1ヶ月分)1416円×12ヶ月分=1万6992円(年間)。12ヶ月で1万6992円10%値上がりするとして1年間で差額は、わずか1699円。
1年間で1万6992円から1万8361円という計算になるます。家族構成(人数、性別、子供、大人、高齢者)日中いるか?いないかでも差がでますがうちのような大家族でも大量に買い占めたところで年間1699円。仮に1年分買いだめするとしたら48個分。そんなに置くスペースは無いし48個分置いて得した気分になるのもなんだかなと思いました。
過去に起こった消費者の買い占め・買いだめ
1973年のオイルショックで国民は、物不足の不安からパニックになり洗剤とトイレット・ペーパーを買い占めました。2009年の新型インフルエンサによりマスクが品不足になりました(とくに子供用)2011年の東日本大震災では、水、カップ麺、米、レトルトカレー、カロリーメート、ソイジョイ、トイレット・ペーパー、ティッシュペーパー、生理用品、使い捨てカイロ、乾電池、カセットコンロ、カセットボンベなどは品薄になりました。消費者が災害に対する不安から過剰に反応したためです。店舗でも品薄や品切れになるとさらに不安を煽られ過剰に普段以上に買わないと入手できない。いつ入手できるか分からないと購買意欲をかきたてられるため物流が滞り悪循環に陥ります。
災害や値上がりは、別にして日常的に必要な消耗品は、余分に買っておく・・いざというときに慌てないために家庭でローリングストックしておく考えを持ちましょう。
自然災害の経験が少ない人ほど災害時を想定できない
被災状況によっては、製造も物流も停止したり滞るため直接の被災地以外に影響があります。皆が不安に煽られ、一斉に買い占めるため店頭から必要な商品が消えます。メイドイン中国の粗悪品がぼったくりの高い金額で売られます。無いと不安だから粗悪品で値段が高くても購入します。常日頃から多めに購入してローリングストック(使いながら消費した分を買い足し備えていく)を実践すればこのようなことは少なくなります。
過去に自然災害の経験が少ない人ほど、あわてたりパニックに陥り正しい行動が出来ません。しかしいつまで電池が買えないのか?いつまで水が買えないのか?マスクやトイレット・ペーパーなど生活必需品が入手できないのは、困ります。
東海三県だけでなく東南海地震(東海道 〜紀伊半島)、南海地震(紀伊半島 〜四国)と大きくプレートが連動する大地震が発生するといわれており地震が発生する季節や時間によっては、火災や想定以外の被害も考えられます。
また大きな地震が発生したら基地の倒壊や安全確認などのため3日間は、電気・ガス・水道などライフラインがストップすると考えます。あなたの「備え」は最低限三日間家族を守るだけの量を用意しているのか今一度確認しておくことが大切です
エネルギーコストが低い原子力発電記事一覧
原子力発電の安全神話崩壊、交付金で潤う暮らしと住民
原子力発電を推進してきたの日本。福島第一原発のような事故を起こさないために原子炉を止める、原子炉を冷やす、放射能物質をとじこめるといった安全対策をしている中部電力。高レベル放射性廃棄物の冷やすのに、30年から50年かかる原子力発電は、運転を止めても安全ではありません。燃料から熱が発生し続けるからです...
30年以内に震度6以上の地震が発生する確率
福島原発事故対策統合本部が2011年1月に発表した30年以内に震度6以上の地震が発生する確率データーです。福島の原子力発電所では、0%だったにもかかわらず、地震による揺れには耐えたけれど津波により冷却装置が壊れ放射能が放出する事故が発生しました。確率が高い低いにかかわらず、原子力発電所のリスクを知る...
津波を想定した防波堤で浜岡原発は守れるのか
東海地震が発生したら、静岡県御前崎市の震源域の上に立つ中電(中部電力浜岡原発)近辺は、浅い海底が外洋に突き出すように広がっているため津波のエネルギーが集中しやすい地形であることが東京大地震研究所の都司嘉宣(つじよしのぶ)准教授(地震学)の分析で明らかになりました。福島第一原発も地震の揺れには耐えまし...